飲食の本部 110選

「元気が出る食事、こだわりのとんかつを手ごろな価格で」提供するとんかつ・かつ丼チェーン。運営はアークランドサービスホールディングス株式会社。理念に共感し相互に成長できる法人パートナーを求めている。

からあげ定食専門店として22都道府県121店舗を展開するチェーンで、エバーアクション株式会社が運営。加盟金500万円・保証金200万円・契約期間5年で、ロードサイド新築を想定した開業資金は物件取得費を除き7740万円としている。

年間400万人が来店する県内最大規模の讃岐うどんチェーン。運営は株式会社クルー。うどんの生地や出汁など味を左右する材料は本部指定品を使う一方、サイドメニューは各店の裁量に任せている。

業務スーパーで知られる神戸物産が焼肉事業として展開するフランチャイズ。加盟金300万円・保証金900万円・ロイヤリティは総売上高の3%で、建物新築を含めると開業資金は消費税別で約1億6000万円規模になる。

1987年創業の会津喜多方ラーメン専門チェーン。運営は株式会社麺食。FC店の65%以上が20年以上営業を継続している実績を持ち、開業資金は約500万〜560万円が目安。

クレープの移動販売フランチャイズで、大阪府堺市の株式会社TAROCが運営。加盟金・ロイヤリティともに0円で、車両タイプに応じて220万〜440万円(税込)の開業プランを用意している。

東京都豊島区に本部を置く老舗ラーメンチェーン。新規出店なら加盟金4,500万円、既存30坪以上の居抜き物件を使う場合は2,000万〜2,500万円で開業でき、保証金はガス・LPG設備の設置費用に充てられる。

たい焼きの移動販売フランチャイズで、栃木県宇都宮市の株式会社ビックが運営。加盟金10万円・本部保証金50万円に厨房機器や車両工事費を加えると、開業資金は合計300万円台になるとしている。

豚骨と鶏ガラを10時間以上煮込んだスープが特徴の広島発ラーメンチェーン。運営は株式会社ウィズリンクで、「とりの助」「風雲丸」を含む3ブランドを展開し、2024年3月時点で国内42店舗。

東証上場の株式会社シルバーライフが運営する高齢者向け宅配弁当チェーン。加盟金50万円・保証金40万円・ロイヤリティは売上の5%(上限月10万円)で、標準7〜10坪の小さな店舗から開業できる。

テレビなど各種メディアでたびたび紹介されてきた札幌みそラーメンの老舗。運営は時計台観光株式会社。半加工済みの主要食材を本部から供給する仕組みで、パート主体でも効率的な運営ができる体制を築いている。

神戸中央卸売市場を拠点に590円の海鮮丼を看板とするテイクアウト専門チェーン。運営は株式会社駅前。ロイヤリティは月額定額制で、開業資金目安は450万〜850万円。

まごころ弁当と同じ株式会社シルバーライフが展開する、高齢者向け宅配弁当のもう一つのフランチャイズブランド。加盟条件はまごころ弁当とほぼ同水準で、加盟金50万円・保証金40万円・ロイヤリティは売上の5%(上限10万円)としている。

釜炊きご飯と黒毛和牛カルビを看板にした焼肉店で、株式会社ActCommunityが運営。加盟金300万円・保証金40万円を含め開業資金の合計は500万円とされ、既存の飲食店から業態転換する形での出店実績が多い。

宅配専門のとんかつ店で、株式会社SBICが運営。店舗・バイク・厨房一式を本部が用意し加盟金や開業資金が実質不要というモデルで、全国170店舗体制、契約期間は5年としている。

店頭でのたこ焼き販売と居酒屋営業を組み合わせた業態で、兵庫県尼崎市の株式会社たこまるが運営。店頭販売と店内飲食を両方行うAプランは加盟金100万円、店頭販売のみのBプランは50万円(いずれも税別)としている。

国産小麦を使い各店で毎日製麺するセルフスタイルのうどんチェーン。運営は株式会社フジオフードシステム。ワンコイン（500円）で提供できる価格帯を強みにしている。

ランチタイム営業のみ・ノルマなしで開業できる「ゆるフランチャイズ」のカレー店。運営は株式会社カレーだし。キッチンカーやデリバリー専業での開業も可能で、最短1カ月で開業できるとしている。

1961年に石川県金沢市の洋食店として創業した元祖金沢カレーの老舗チェーン。2023年10月1日時点で29店舗を展開。店舗数の拡大よりも地域に長く愛される店づくりを重視する方針を掲げている。

クレープ専門店のフランチャイズチェーン。加盟金0円・保証金30万円（契約満了時に全額返金）・ロイヤリティ月額1万円（税別）と、低コストでの開業をうたう。

国内829店舗のうち387店舗がフランチャイズという規模を持つ、シアトル系コーヒーチェーンの日本法人タリーズコーヒージャパン株式会社。加盟は法人のみで、加盟金400万円・保証金200万円・ロイヤリティは売上の5%。

1962年創業、日本にセルフ式コーヒーショップを広めたパイオニアである株式会社ドトールコーヒー。全国1,000店舗超のうち800店舗以上がフランチャイズオーナーの経営で、加盟金150万円・出店準備金150万円・ロイヤリティは税抜売上の2%。

1910年創業、ペコちゃんで知られる洋菓子専門チェーン。1963年からフランチャイズ制度を導入した老舗で、全国470店舗のうちフランチャイズが330店舗を占める。契約期間は3年で、以後3年ごとの自動更新。

七輪炭火焼肉を看板にした焼肉チェーンで、2024年5月時点で約160店舗を展開する。加盟金250万円・保証金150万円・ロイヤリティは売上の3%で、標準25坪モデルの開業資金は物件取得費を除き約2100万円としている。

全品均一価格をうたうコストパフォーマンス系の大衆居酒屋で、東京都大田区の株式会社ジュネストリーが運営。公式サイトでは加盟金99円・保証金99万円・ロイヤリティ月9.9万円(税別)という加盟条件が明示されている。

日本レストランシステム株式会社が展開する、ハンドドリップコーヒーとスフレパンケーキを看板とする喫茶チェーン。首都圏のビルイン出店を中心に募集しており、加盟金300万円・契約期間10年（以後2年ごと自動更新）。

広島市発祥の汁なし担担麺専門店。運営は株式会社キングファクトリーグループ。全国に店舗を拡大しており、最短60日での開業を掲げている。

産地直送の魚介を客が自分で焼くセルフクック方式の海鮮居酒屋で、株式会社イートウイングが運営。全国100店舗超の実績があり、開業費は物件取得費を除き760万円程度、投資回収は平均2年としている。

「味噌の文化を世界に広める」を掲げる味噌ラーメン専門チェーン。運営は株式会社トライ・インターナショナルで、2023年7月時点で全国156店舗（うちFC128店舗）を展開。ロイヤリティはなく、月額賛助金制を採用している。

1967年に石川県加賀市の国道8号線沿いで創業した「野菜らーめん」が看板の北陸最大級のラーメンチェーン。石川・福井・富山で100店舗超を展開し、中国・信越地域にも拡大中。

台湾発の台湾茶専門チェーンの日本法人、株式会社ゴンチャ ジャパンが運営。国内160店舗規模まで拡大しており、低投資のデリバリー特化型など複数のフランチャイズ形態を用意し、事業実績3年以上の法人を対象に募集している。

新潟生まれのからし味噌らーめんを看板とするチェーン。運営は株式会社マテュリティで、自社セントラル工場から麺・スープ・タレ・餃子などの食材を供給し、関東甲信越・東海・静岡・北陸などへ展開している。

東急沿線を中心に展開する東急グループの駅そばチェーン。運営は株式会社東急グルメフロントで、2024年6月からフランチャイズ加盟店の募集を開始した。

長野発祥のそばチェーン。運営は株式会社王滝で、2026年4月時点で39店舗を展開し、100店舗達成を目標に全国でフランチャイズ加盟店を募集している。

居酒屋やバーなど夜営業の飲食店が、日中の空いた厨房を使って法人向け弁当を作り配達するサイドビジネス型フランチャイズで、株式会社GLUGが運営。導入コンサルティング費用を含む加盟金は250万円で、開業店舗数は420店舗以上としている。

国内外230店舗以上を展開する業界最大級のラーメンチェーン。運営はグロービート・ジャパン株式会社で、日本フランチャイズチェーン協会の正会員。

クレープの移動販売フランチャイズで、長野県岡谷市の株式会社セレーノが運営。未経験からの加盟も受け付けており、2026年時点で33店舗を展開している。

1968年創業の喫茶チェーンで、「くつろぐ、いちばんいいところ」を掲げてゆったりした客席とモーニング等の軽食メニューを提供する。フランチャイズは加盟金300万円（2号店以降150万円）、ロイヤリティは売上に連動しない1席あたり月1,500円の固定制が特徴。

1976年創業、日本で初めて紙巻きクレープを販売した原宿発の老舗ブランド、株式会社マリオンが運営。全国約100店舗を展開し、3坪から出店可能でロイヤリティは無料。未経験者への技術・接客研修まで本部が支援する。

横浜生まれの食パン専門店で、ベーカリーイノベーション株式会社が運営。加盟金120万円（税別）、ロイヤリティは月売上の3%（上限7万円）で、高級食パン専門店の中では比較的低投資での出店をうたう。

国立で誕生し東京で40年以上営業を続けるスタミナ丼「すた丼」のチェーン。フランチャイズ運営は株式会社アントワークスが担当し、全国193店舗（うちFC130店舗）を展開している。

1968年に7坪8席の小さならーめん店から始まった熊本豚骨ラーメンチェーン。運営は重光産業株式会社。ロイヤリティは売上に連動しない月額定額方式を採用している。

神田カレーグランプリで優勝経験を持つカレー専門店チェーン。運営は有限会社ノアランド（代表・日浦大氏）で、2023年1月時点で97店舗を展開。資料送付後に加盟希望者との個別面談を行い、直営店を見学しながら説明する方式。

札幌発祥のスープカレー専門チェーン。運営はSPIRAL.CO.LTD。北海道内のほか東京・大阪・名古屋・仙台・福岡・埼玉・神奈川でも加盟店を募集している。

横浜家系ラーメンの最大級チェーンの一つ。運営は株式会社ガーデンで、ロイヤリティゼロを特徴とし、居抜き店舗の活用など低い設備投資での開業を打ち出している。開業までの目安期間は約6カ月。

1970年創業、「一杯のコーヒーに心をこめて」を掲げるフルサービス型の老舗喫茶チェーン。C-United株式会社が運営し、加盟金は1店舗目150万円（2店舗目100万円・3店舗目以降50万円）、ロイヤリティは純売上高の2%。

からあげグランプリ塩ダレ部門で金賞を受賞した唐揚げブランドで、大阪府四條畷市の株式会社ハジメフーズが運営。自社の冷凍食品工場を持ち、キッチンカー加盟のロイヤリティは0円としている。

郊外のロードサイドを中心にゆったりした喫茶レストランを展開する株式会社高倉町珈琲。「地域で一番のいい店をつくる」という思想に共感する事業者とのフランチャイズ展開を進めており、2026年2月時点で41店舗。

やきとんや静岡系の黒おでんを80円台から提供する大衆酒場チェーンで、株式会社かぶら屋が運営。2023年から法人向けフランチャイズ募集を開始し、東京・神奈川・埼玉・千葉・大阪で15〜30坪の居抜き物件を対象に出店先を探している。

1961年創業の札幌味噌ラーメンチェーン。運営はアスラポート株式会社（どさん子事業本部）。公式サイトのお知らせ欄では新規FC加盟店のオープン情報が随時更新されている。

1997年に神奈川県秦野市で開業した家系ラーメンチェーン。運営は株式会社せい家で、国内のほかタイ・シンガポールにも店舗を展開し、事業拡大戦略としてフランチャイズ・チェーン経営事業を行っている。

1999年に愛知県一宮市で創業したたこ焼きの移動販売チェーンで、株式会社オクトパスファイヤーズが運営。お祭りやイベントへの出店を中心にフランチャイズを展開し、契約期間は5年で以降1年ごとの自動更新としている。

合成着色料を使わないポップコーンを看板にした移動販売フランチャイズで、福岡市の株式会社ジェリーズポップコーンが運営。2009年の法人化以降、副業や女性オーナーも含めて加盟店を増やしてきた。

2003年創業の国産タピオカ・クレープ専門店。自社工場で防腐剤不使用のタピオカを製造しており、株式会社ネットタワーが運営。加盟金150万円・商品取引保証金50万円、ロイヤリティは売上の3%に加え広告宣伝費3%。

国内ハンバーガーチェーン大手の一つで、株式会社モスフードサービスが運営し店舗の9割がフランチャイズという構成。契約期間は5年で、主に首都圏と関西地区で加盟店を募集している。

山崎製パンの完全子会社が運営するベーカリーカフェチェーンで、全国に約230店舗の「Vie De France」と約50店舗のブーランジュリー「デリフランス」を展開。フランチャイズは加盟金200万円、ロイヤリティは売上の2.5%に加えシステムサービスフィー1%。

お好み焼「道とん堀」を展開する株式会社道とん堀が運営するラーメンチェーン。簡略化したオペレーションで未経験者でも開業しやすく、60日間の研修制度を設けている。

在宅の高齢者へ弁当を原則手渡しで届け、安否確認も兼ねる宅配弁当フランチャイズで、株式会社シニアライフクリエイトが運営。全国350店舗を展開し、完全エリア制で契約期間は3年としている。

焼酎ハイボールを「酎ハイ」の呼び名で広めた老舗居酒屋チェーンで、現在は焼肉坂井ホールディングスが運営する。フランチャイズの開業資金総額は保証金250万円を含め約1570万円で、店舗数は140店舗としている。

からあげグランプリで複数回金賞を受賞している唐揚げ専門チェーンで、株式会社NISが運営。200店舗以上を展開し、加盟店からロイヤリティを取らない方針を掲げている。